自然素材の家について、すべての情報を紹介sponsored by 石田工務店
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自然素材の家を建てるには建物や土地だけでなく、駐車場や塀、その他の諸々の経費などの費用がかかります。総額の予算は分かっていても、項目ごとにかかる費用についてはなかなか把握できていないものです。ここでは自然素材の家を建てるための費用や住宅の坪単価を抑えるポイントについて紹介しています。
建物を建てるためにかかる費用のことを、本体工事費用と言います。本体工事費用は自然素材の家を建てるための総費用(土地代は含めず)の75~80%が相場となっているので、住宅の総費用が2,500万円の場合は本体工事価格はだいたい1,875〜2,000万円です。
本体工事費用には、基礎工事や住宅の構造をつくる木工工事、外装や屋根の施工、断熱材の取り付け、電線や排水管の設置、設備工事、窓やドアの設置などの項目が含まれています。
ハウスメーカーや工務店の広告で目にする住宅価格や坪単価は、一般的に本体工事費用のことを示しています。表示された価格で建物本体や庭、駐車場までが整備されるわけではないので注意が必要です。
付帯工事費用は建物本体以外にかかる工事費用のことで、総費用の15〜20%を占めています。住宅価格が2,000万円の家の場合、付帯工事費用は375〜500万円です。
付帯工事費用に含まれるのは駐車場や塀、門、庭などの外構工事と、道路から水道管やガス管を引き込む工事、カーテンレールやエアコン、照明器具の取り付け工事などです。
家を建てるには、本体工事費用と付帯工事費用の他にも諸費用がかかります。諸費用は家を建てる総費用の5~7%程度が相場です。
家の建築を契約した際の手数料や印紙代、購入した土地の登記にかかる手数料、税金、住宅ローンの頭金や引っ越し代、新しく購入する家電や家具の費用などが諸経費の内訳となります。
諸経費は依頼する工務店や引越し業者、またどれだけ家具や家電を買い揃えるかで異なるので、余裕を持って予算を組んでおくと良いでしょう。
外構工事費用は付帯工事費用に含まれるのが一般的ですが、エクステリアにこだわる場合はエクステリア専門業者や造園業者に依頼する必要があるので、別途費用がかかります。
エクステリアも建物本体と同様にこだわればこだわるほど費用が高くなるので、ある程度予算を決めて業者さんに相談しましょう。
家を建てる工事を始める前には地鎮祭という儀式があり、神社の神主さんを招いて祈祷やお祓いを行ってもらいます。地鎮祭の相場は約4万円でその内訳は、神主さんへの謝礼が3万円、お供え物が1万円です。
基礎工事完了後には上棟式を行っており、上棟式のご祝儀は棟梁に対して1~2万円、大工さんには1人5,000円が相場となっています。
費用参照元:ナチュラル&スローな家
(https://www.naturie.jp/column/house/money/order-housing-cost-tems.html)
坪単価とは、1軒の家を建てるのにかかる総費用を坪数で割ったものです。具体的には建物の本体価格を延床面積で割って計算します。このため、同じ本体価格の家でも延床面積の大きい家は坪単価が安くなり、小さい家は坪単価が高くなるのがポイントです。
坪単価は家を建てる際の参考価格なので、こだわりの詰まった自然素材の家を建てる場合にはあまり当てにしすぎないようにしましょう。
自然素材の家を建てる際に坪単価を抑えるには、キッチンや浴室などの設備にあまりこだわりすぎないことが大切です。
内装に自然素材を使用する場合、工業用製品を使う場合と比べて単価がアップしてしまいます。水回りの設備は10年や20年で交換が必要になりますが、自然素材はメンテナンス次第で長く使い続けられるでしょう。自然素材の家を建てる際は標準的な設備を選択して価格を抑えてください。
自然素材と言っても安いものから高いものまで揃っています。値段の高い素材は機能も優れていますが、無垢材や珪藻土などの自然素材は工業用製品と比べて元々高い機能を備えているものもあるのがポイントです。できるだけ安い自然素材を選択することで、坪単価を抑えることができるでしょう。
自然素材は工業用製品と比べて見た目にばらつきがでてしまいがちです。しかし、見た目にこだわって細かい注文を出すと素材の単価が上がってしまいます。自然素材特有の見た目の欠点にも慣れれば愛着が出てくるので、細かく気にしすぎないことが大切です。
せっかく自然素材の家を建てるなら、なるべくコストを抑えて賢い家づくりをしたいと思うことでしょう。注文住宅を建てる際には、さまざまな補助金や減税制度を利用できます。補助金・減税制度の種類や内容を知っておけば、住まいのテーマに合った制度をスムーズに活用できるでしょう。ここでは、住宅建築のコストを下げるのに役立つ補助金・減税制度の内容や利用できる条件、受け取れる補助金の金額などを紹介しています。
経済産業省・国土交通省・環境省の連携による補助事業で、ZEH住宅・ZEH+住宅を新築または購入する個人が対象となります。
ZEHとはネット・ゼロ・エネルギーハウスの略で、断熱性能の向上と高効率な設備・システムを導入することで大幅な省エネを実現し、さらに再エネ設備の導入によって年間の一次エネルギーの収支ゼロを目指す住宅のこと。支援事業を通してZEHの普及・供給を促進することで、家庭内における大幅な低炭素化の実現を目的としています。
一般社団法人 環境共創イニシアチブに登録されているZEHビルダー・プランナーが関与している必要があるほか、導入する設備によって追加補助を受けられる場合があるため、公募要領を必ず確認したうえで申請するようにしましょう。
対象者
住宅の要件
補助金額
受付期間
※公募期間中に予算に達した際は、その当該日(17時締切)に届いた不備・不足のない申請を対象として抽選を行い、受付対象を決定
地域型住宅グリーン化事業とは、国都交通省が実施している支援事業です。地域の中小工務店・住宅生産者が建てる省エネ性能や耐久性能に優れた木造住宅に対して支援を行うことで、地域における木造住宅の生産体制の強化および環境に優しい住まいづくりの促進を目的としています。
地域型住宅グリーン化事業におけるグループは地域の木材関連事業者・流通事業者・建築士事務所・工務店などで構成され、事業を進めていくうえでの共通ルールが策定されています。ちなみに地域型住宅グリーン化事業で補助金が交付されるのは、住宅の建築主ではなく、国土交通省から採択を受けたグループに所属する事業者です。
対象者
住宅の要件
補助金額
※区分(住宅の性能)・活用実績・加算措置の有無等によって補助金額が変動するため、詳しい補助額は募集要項をご確認ください。
※上記の補助金額は通常タイプで加算の利用無しの場合を記載
受付期間
こどもエコすまい支援事業は国土交通省・経済産業省・環境省が連携して取り組んでいる制度で、省エネ住宅の新築や省エネリフォームの支援を目的としています。事業の対象となるのは、18歳未満の子を有する子育て世帯と夫婦のいずれかが39歳以下の若者夫婦世帯です。エネルギー価格高騰の影響を受けやすい子育て世帯・若者夫婦世帯の省エネ投資を下支えすることで、2050年カーボンニュートラルの実現を目指しています。
こどもエコすまい支援事業の補助金の手続きは、購入先の住宅メーカーや宅建業者、リフォーム業者が行います。あらかじめ事業者登録を済ませた業者のみが手続きを行えるため、こどもエコすまい支援事業の事業者として登録しているかを事前に確認しておきましょう。
こどもエコすまい支援事業では「注文住宅の新築」「新築分譲住宅の購入」「リフォーム」の3つが補助対象となり、それぞれで補助を受ける条件が異なります。
注文住宅の新築の対象
※子育て世帯…18歳未満の子を有する世帯
※若者夫婦世帯…申請時点において夫婦であり、夫婦のいずれかが39歳以下の世帯
新築分譲住宅の購入の対象
※子育て世帯…18歳未満の子を有する世帯
※若者夫婦世帯…申請時点において夫婦であり、夫婦のいずれかが39歳以下の世帯
リフォームの対象
補助額
受付期間
※予算額に達した時点で受付終了
東京都が実施している補助金制度で、都内で東京ゼロエミ住宅を新築する場合にその経費の一部の助成を受けられます。
東京ゼロエミ住宅とは東京都が独自に設定している住宅基準で、高い断熱性能や省エネ性能を有する断熱材・設備などを取り入れた住宅のことです。都に登録された認証審査機関から、東京ゼロエミ住宅として認証を受ける必要があります。
東京都では各家庭におけるエネルギー消費量の低減を目指しており、そのための高い省エネ性能を持つ住宅の普及が本事業の目的です。
対象
住宅の要件
補助金額
受付期間
※予算額に達した時点で受付終了
各種税金に関しても、2022年度軽減措置が取られます。登録免許税・不動産取得税・固定資産税は、住宅取得時や土地購入時には必ず支払うものなので、軽減措置についても事前に調べておきましょう。
2021年4月から贈与税の非課税枠が最大1,200万円に引き下げられる予定でしたが、それ以降も最大1,500万円までは非課税対象になりました。また、「住宅取得等資金の贈与税非課税特例」の拡充により、住宅購入時に親族から支援金を受けた場合、贈与税が一定額まで非課税になります。非課税枠は住宅に対して消費税課税があるかどうかで異なり、課税対象となる新築住宅などの場合は1,000万円、非課税となる住宅は500万円です。
不動産を登録するとき申請する、登記手続きで支払う税金です。2022年3月31日までは軽減税率が適用されます。税制改正により、土地売買による所有権移転登記の税率は令和5年3月31日まで軽減措置が延長されましたが、下記税率は2022年3月31日までが期限です。
本来上記2つは0.4%が税率として定められています。軽減税率適用となるか?確認しておきましょう。
不動産取得税は、土地や建物を購入したときに発生する税金です。固定資産税額に不動産取得税に規定の税率をかけて、税金を算出。2024年3月31日までに取得した場合、本来の税率4%→3%に軽減されます。特別な申請は必要ありません。登記手続きが終了して半年ほど過ぎると、納付書が送られてくるため、支払いを済ませれば手続き完了です。
住宅を新築で建てた場合、条件に応じて固定資産税が最大5年間減税される制度です。2022年3月31日までに新築された住宅を対象に適用されます。不動産取得税同様、特別な申請は必要ありません。納付書に従って納税しましょう。
税率は固定資産税分が1.4%、都市計画税分が0.3%減税されます。
床面積120平方メートルまでを限度とし、3年間(長期優良住宅は5年間)固定資産税額の1/2を減額 ※都市計画税は減額なし
固定資産税評価額を1/6に減額 ※都市計画税は固定資産税評価額を1/3に減額
固定資産税評価額を1/3に減額 ※都市計画税は固定資産税評価額を2/3に減額
長期に渡って住宅の構造や設備の性能が高い状態で保たれる「長期優良住宅」を建てることで、さまざまな税制メリットがあります。そのうちの1つが、住宅ローン控除における借入限度額が増えることです。一般住宅の借入限度額は4,000万円ですが、長期優良住宅の場合は5,000万円までが控除の対象となります。また、不動産取得税における控除額の増加や固定資産税の軽減措置なども挙げられるでしょう。
ただし、どの制度も一定の条件があるため、しっかりと確認したうえで利用するのがベストです。
二酸化炭素排出量の低減・削減に貢献する住宅として、エコまち法(都市の低炭素化の促進に関する法律)にもとづいた低炭素建築物認定を受けた場合、住宅に関する税金が減税されたり住宅ローンの金利が優遇されたりといった様々なメリットを受けられる可能性があります。
税制上の優遇措置としては所得税の減額を受けられる場合がある他、特定の部分について延面積が不算入となり、固定資産税の減税となる可能性があるでしょう。
また長期固定金利住宅ローン(フラット35)を利用する場合において、低炭素建築物認定を受けている人は借入金利が一定期間最大0.25%引き下げられます。これにより、利息が抑えられるため完済までに支払う費用を減らせることはメリットです。