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自然素材でつくる併用住宅

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併用住宅で自然素材を使うなら

併用住宅に自然素材を取り入れるとしたら、漆喰や無垢材がおすすめです。漆喰や無垢材の特徴を紹介しながら、素材としての魅力や取り入れるのに適した場所についてもまとめています。

漆喰

漆喰は消石灰を原料とした壁材で、海藻で作られた糊や麻などの繊維を刻んだスサなどが混ぜられています。

漆喰には西洋漆喰と日本漆喰の2種類があり、西洋漆喰は優れた耐久性と分厚く塗れるのが特徴です。もう一方の日本漆喰は防水性と不燃性に優れており、水や火に弱い木造建築を保護する役割も担っています。昔のお城や神社などに漆喰が使われていることが多いのも、漆喰の持つ防火性の高さが理由です。

塗壁材である漆喰は、職人の手塗りによってクロスでは表現できない曲線や塗りパターンを描けるのが魅力。また、漆喰には調湿機能もあるため、年間を通して快適な住環境をつくりだせるメリットもあります。

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無垢材

無垢材とは天然無垢の木材の略称で、天然木から取り出した木材をそのまま使用した資材を指します。無垢材の代表的な使用方法は床材で、そのほかにも造作家具や壁材・天井材、格子などさまざまなインテリアに無垢材が使われています。

無垢材に使用されている木材によって木目の表情や色味などが異なり、どの木材を選ぶかで空間の印象が大きく変わるのも魅力。人工木材に比べてキズや汚れがつきやすかったり、メンテナンスの手間がかかったりなどのデメリットはありますが、経年変化によって木材の色味に味わい深さが増し、年月を経るほど特別感のある住まいに仕上がります。

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自然素材を使った併用住宅の事例

檜無垢材を用いた併用住宅

檜無垢材を用いた併用住宅の施工事例

使用されている自然素材 檜無垢材
使用箇所

東京都八王子市で建てられた、木造在来工法2階建ての店舗併用住宅の事例です。床材には建築素材として人気のある檜無垢材が使用されており、木の温もりを感じる内装に仕上がっています。檜は木目が美しく、さらに経年変化によってツヤや味が出てくるところも魅力。また、檜の香りにはリラックス効果があるとされており、癒しの空間を演出したい場合にもおすすめの自然素材です。

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併用住宅とは

併用住宅とは、1つの建物内に居住を目的としたスペースと収益用のスペースが共存している住宅を指します。これまでは自宅といえば住むためだけに建てられていましたが、併用住宅なら住居以外の機能を持たせることができ、自宅が収入源のひとつになるのが魅力です。自宅に住みながら不動産収入を得られる併用住宅は、家のポテンシャルを大きく向上させる可能性を秘めています。

併用住宅とひとくちに言っても、収益用スペースをどのように活用するかによって「賃貸併用住宅」「店舗併用住宅」「医院併用住宅」「事務所併用住宅」などに分類されます。注文住宅なら建築時から併用住宅を視野に入れた空間づくりができ、ほかの収益物件との差別化を図ることが可能です。

固定資産税への影響

土地と建物の所有者には固定資産税が毎年課されますが、住宅用地に関しては一定条件のもと課税標準額を軽減する措置がとられています。併用住宅においては居住スペースの面積に応じて固定資産税が課され、居住スペースが総床面積の4分の1以上であれば固定資産税の軽減措置を受けることが可能です。

また、併用住宅が5階建て以上の耐火建築物か、4階建て以下の耐火建築物またはそれ以外の建物かによっても軽減措置の内容が異なります。併用住宅を建築する場合は、固定資産税への影響についても考慮しながら検討するようにしましょう。

兼用住宅との違い

併用住宅と兼用住宅の違いは、主に「居住スペースと収益用スペースの間を中で行き来できるかどうか」です。

併用住宅の場合は居住スペースと収益用スペースが完全に区切られており、建物の内側からは行き来できません。兼用住宅は居住スペースと収益用スペースが中で行き来できることが条件となっています。

また、建築基準法上の大きな違いとしては、「法第48条の用途地域」があげられます。これは用途地域の目的に応じて、建築できる建築物の種類や規模を定めたものです。法第48条の用途地域によると、第一種・第二種低層住居専用地域では併用住宅は建築できません。

一方で、兼用住宅は、第一種低層住居専用地域内でも建築が認められています。ただし、兼用住宅の場合は店舗・事務所などの部分を第三者に賃貸することはできないため、不動産収入を得たいのであれば併用住宅を検討することになります。

併用住宅の種類

賃貸併用住宅

賃貸併用住宅は、戸建住宅の一部に賃貸機能を持たせた建物のことです。複数の賃貸用の部屋を設置することもでき、高い収益性を見込めるのが魅力。家賃収入でローンを返済可能な事業計画があれば、年収に関係なくローンを組むことも可能です。

相続税や固定資産税の軽減措置が講じられるため、子世帯に資産として残したい場合の相続税対策としても有効。また、子世帯と同居する予定がある場合も、はじめは賃貸として活用し、将来的に二世帯住宅に転用することもできます。

店舗併用住宅

店舗併用住宅は、戸建住宅の一部に店舗部分を併設した建物を指します。店舗併用住宅の形態で最も多いのが、1階と2階で居住部分と店舗部分を分けているタイプです。同じ階を間仕切り壁で分けている場合も、店舗併用住宅に該当します。

店舗併用住宅を建築する際に注意したいのが「用途地域」です。用途地域によっては建設できる建物の種類や用途に制限があり、どこにでも店舗併用住宅を建築できるわけではありません。たとえば第一種低層住居専用地域では、建築できる店舗併用住宅の規模・用途に制限があります。

また、第二種低層住居専用地域においても、店舗部分が喫茶店や理髪店などの用途に限られていたり、店舗部分の床面積が500平方メートル以下でなくてはならないといった制限があり。そのため、建築を予定している土地では、どのような建物が建てられるのかをしっかりと確認しておく必要があります。

医院併用住宅

医院併用住宅は住宅街にあるクリニックで多く見られるタイプで、居住部分とは別に医院部分が併設している建物を指します。自宅をクリニックとしても活用する医院併用住宅は、通勤の手間がかからず、夜中の急患などにもスムーズに対応できるというメリットがあります。

一方で、仕事とプライベートの切り離しが難しい点が医院併用住宅のデメリットです。また、住宅街に建てるとなると駅から遠くなったり、視認性が低くなったりする可能性もあります。

医院併用住宅を建てる際は、自宅としての快適さを維持するためにも、プライベートを守るための工夫が必要です。

事務所併用住宅

事務所併用住宅は、同じ建物内に居住部分と事務所の両方が入っている住宅のことです。来客対応の少ないエンジニアやデザイナー、動画編集などの職種に適しています。事務所併用住宅の形態としては、店舗併用住宅と同様に1階と2階で居住部分と事務所部分に分ける、または同じ階を間仕切り壁で分けるケースがあげられます。