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以下は、気象庁が発表している風速と建造物に与える影響です。
風速20m未満であれば樋や雨戸、シャッターが揺れる程度ですが、20m以上になると屋根瓦が飛ばされる、25m以上では固定の不十分な金属屋根の葺材がめくれるといった被害を受ける可能性があります。
風の強さ | 平均風速 (m/s) | 建造物への影響 |
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やや強い風 | 10以上15未満 | 樋(とい)が揺れ始める |
強い風 | 15以上20未満 | 屋根瓦・屋根葺材がはがれるものがある 雨戸やシャッターが揺れる |
非常に強い風 | 20以上25未満 | 屋根瓦・屋根葺材が飛散するものがある 固定されていないプレハブ小屋が移動、転倒する ビニールハウスのフィルム(被覆材) が広範囲に破れる |
25以上30未満 | 屋根瓦・屋根葺材が飛散するものがある 固定されていないプレハブ小屋が移動、転倒する ビニールハウスのフィルム(被覆材) が広範囲に破れる 固定の不十分な金属屋根の葺材がめくれる 養生の不十分な仮設足場が崩落する |
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猛烈な風 | 30以上35未満 | 固定の不十分な金属屋根の葺材がめくれる 養生の不十分な仮設足場が崩落する |
35以上40未満 | 外装材が広範囲にわたって飛散し、下地材が露出するものがある | |
40以上 | 住家で倒壊するものがある 鉄骨構造物で変形するものがある |
近年は、温暖化による不安定な大気の移動など、環境変動による影響から予測できない動きをする台風も多く、強い威力を保ったまま日本を横断するケースも増えてきています。
今では日本が熱帯地域のような状態になっており、連日台風による家屋の倒壊や損傷が報道されているのを見聞きしたことも多いでしょう。
家を建てる際には、台風で家が壊れてしまわないよう万全の対策を考えておかなくてはなりません。
台風や暴風によって家が受ける被害の主な原因は、大きく分けると風と雨水による影響の2つですが、具体的には以下のようなことが挙げられます。
暴風によって巻き上げる力は、住宅の特に屋根の軒や庇(ひさし)など、突き出ている部分が大きく影響を受けます。人が風を受けるとき、横風や正面から吹く風をイメージすることが多いですが、実は下からも風は巻き上げるように吹いています。
台風の暴風や突風が吹いたとき、この「下から巻き上げる」風の力が集中してしまうと、屋根や庇が破壊されてしまう恐れがあります。
一度破壊されてしまうとそこからさらに風が吹き込み、屋根全体が押し上げられて飛んでしまうこともあるため要注意です。
また、風から守ってくれるはずのシャッターも風の負圧に負けると引き抜かれてしまい、レールから外れて飛ばされてしまう可能性があります。台風に負けないよう、耐風圧シャッターを設置するなどの対策が必要です。
暴風はさまざまな物を飛ばすため、飛来物が家の壁や屋根に当たる可能性があります。大きな飛来物が当たると、当然、壁が傷ついたり屋根に穴が開いてしまったりするため注意が必要です。
吹き飛んでくるモノによって壁や屋根が傷ついてしまわないよう、しっかりと補強する対策が求められます。
傷に強いタイルや外壁材を使用することで、壁の損傷を最小限に押さえることが可能です。さらに、そのタイルを貼る際も、一般には外壁材として使用されるサイディングを下地にすると強度が高まります。
台風の場合、暴風の影響で横殴りの雨や下から跳ね返ってくる雨水など、あらゆる方向から水が吹き込んできます。通常の雨なら窓を閉めていれば雨水が侵入しなくても、風の影響で多量の雨が吹き込んでくる場合があります。
また、強風によって吹き上げられた雨が換気フードの隙間から侵入すると、故障の原因となります。雨が侵入しないよう、水密性の高い換気フードを設置するなどの対策が必要です。
台風に強い家づくりをするためには、まずは立地を確認し、強度のある構造や工法を選んで建てる必要があります。設計段階で以下のようなポイントを押さえるようにしてください。
家の構造をしっかり計算し、台風に強い工法を採用すれば台風に強い家を建てることができます。
そのためには地震対策も有効です。なぜなら、台風も地震も横向きに押す力に影響を受けるからです。
耐震性を高めるためには、耐力壁の量や上下の金物の量、建物のバランスが大切。また、基準風速を高めに設定する、建物への風のぶつかり方を計算すれば、より建物の安全性を高めることができます。構造計算について詳しい業者への依頼を検討するのもひとつの手です。
山や川の多い日本では、川沿いや川の近く、山の斜面や崖の近くに住宅地があることも珍しくありません。近くに山の斜面や河川が無いところや周囲よりも標高が高い土地など、事前に災害に強い立地条件を選ぶことも大切です。
河川や斜面の近くでも、過去に災害の被害に遭い、すでに対策がされている土地に関しては問題がありませんが、まだ被害が起きていない場所は対策がされていないケースもあります。
家を建てようとしている地域の立地は大丈夫か、設計段階で確認するようにしましょう。万が一災害が起こったとき、どこが被害を受けるのかを予想したハザードマップを確認しておくことも大切です。
ハザードマップの種類はさまざまで、民間の団体が作成したものや町内会などのコミュニティが作ったもの、地方自治体が過去の災害データをなどを参考に作成したものなど複数の形があります。
なるべく色んなハザードマップを確認して、災害が発生したときにどんな危険があるかを知っておくことも重要です。
台風の暴風や突風に影響を受けやすいのが屋根材の部分です。屋根材が飛ばされると隣の家や近所の建物に当たり、窓や外壁を壊してしまうこともあります。
窓や壁が一度壊れてしまうと、台風が通り過ぎるまで建物の広範囲に被害をもたらす可能性もあるので、屋根が飛ばされないようしっかりと固定しましょう。
風の巻き上げる力が集中しても破壊されないよう金物で補強する、防災瓦や防水建材(ルーフィング)を使うなど、暴風に対応できる屋根材を使うと強い屋根になります。
台風の被害が多いエリアに住みたいと考えているなら、耐風ガラスを設置するのもおすすめです。窓ガラスの中には風速60mにも耐えるものもありますし、万が一割れても飛散しにくい窓ガラスもあります。
耐風ガラスの設置が難しい住宅の場合、防風シャッターを取り付けるのもひとつの手です。家の外観やデザインに強いこだわりがある方は、どんな耐風ガラスがあるかのチェックだけでも事前にしてみてはいかがでしょうか。
台風で被害にあった場合、火災保険での補償が可能になるケースがあります。ただし、「火災保険」とひと口に言っても補償の範囲はさまざまです。
火災保険の基本補償には風による被害を補償する「風災補償」が含まれているのが一般的ですが、中には含まれていないこともあります。
また、台風や台風の影響による豪雨がもたらす被害の場合、「水災補償」が付いていないと補償を受けられないケースがあります。保険会社によって補償内容は異なりますので、加入している保険会社にしっかりと確認しておくかが大切です。
地震の多い日本では耐震対策ばかりに目を向けがちですが、最近では台風による住宅の被害も増えてきているとわかりました。
いくら理想の家を建てても、対策が疎かになってしまっては被災する度に家が破壊され、何度も修理し直すことになってしまいます。より良い立地を探す、構造・工法を見直すなど、建て方を工夫して台風にも強い長持ちする家づくりを目指してください。