自然素材の家について、すべての情報を紹介sponsored by 石田工務店

自然素材の家を建てる!TOP » 正しい知識で自然素材の家をつくろう » 自然素材の家を建てるのにかかる費用

自然素材の家を建てるのにかかる費用

自然素材の家を建てるには建物や土地だけでなく、駐車場や塀、その他の諸々の経費などの費用がかかります。総額の予算は分かっていても、項目ごとにかかる費用についてはなかなか把握できていないものです。ここでは自然素材の家を建てるための費用や住宅の坪単価を抑えるポイントについて紹介しています。

自然素材の家にかかる費用

本体工事費用

建物を建てるためにかかる費用のことを、本体工事費用と言います。本体工事費用は自然素材の家を建てるための総費用(土地代は含めず)の75〜80%が相場となっているので、住宅の総費用が2,500万円の場合は本体工事価格はだいたい1,875〜2,000万円です。

本体工事費用には、基礎工事や住宅の構造をつくる木工工事、外装や屋根の施工、断熱材の取り付け、電線や排水管の設置、設備工事、窓やドアの設置などの項目が含まれています。

ハウスメーカーや工務店の広告で目にする住宅価格や坪単価は、一般的に本体工事費用のことを示しています。表示された価格で建物本体や庭、駐車場までが整備されるわけではないので注意が必要です。

付帯工事費用(別途工事費用)

付帯工事費用は建物本体以外にかかる工事費用のことで、総費用の15〜20%を占めています。住宅価格が2,000万円の家の場合、付帯工事費用は375〜500万円です。

付帯工事費用に含まれるのは駐車場や塀、門、庭などの外構工事と、道路から水道管やガス管を引き込む工事、カーテンレールやエアコン、照明器具の取り付け工事などです。

諸費用

家を建てるには、本体工事費用と付帯工事費用の他にも諸費用がかかります。諸費用は家を建てる総費用の5〜7%程度が相場です。

家の建築を契約した際の手数料や印紙代、購入した土地の登記にかかる手数料、税金、住宅ローンの頭金や引っ越し代、新しく購入する家電や家具の費用などが諸経費の内訳となります。

諸経費は依頼する工務店や引越し業者、またどれだけ家具や家電を買い揃えるかで異なるので、余裕を持って予算を組んでおくと良いでしょう。

家や土地以外にかかる諸経費

外構工事費用

外構工事費用は付帯工事費用に含まれるのが一般的ですが、エクステリアにこだわる場合はエクステリア専門業者や造園業者に依頼する必要があるので、別途費用がかかります。

エクステリアも建物本体と同様にこだわればこだわるほど費用が高くなるので、ある程度予算を決めて業者さんに相談しましょう。

地鎮祭や上棟式にかかる費用

家を建てる工事を始める前には地鎮祭という儀式があり、神社の神主さんを招いて祈祷やお祓いを行ってもらいます。地鎮祭の相場は約4万円でその内訳は、神主さんへの謝礼が3万円、お供え物が1万円です。

基礎工事完了後には上棟式を行っており、上棟式のご祝儀は棟梁に対して1〜2万円、大工さんには1人5,000円が相場となっています。

費用参照元:ナチュラル&スローな家
(https://www.naturie.jp/column/house/money/order-housing-cost-tems.html)

自然素材の家の坪単価を抑えるポイント

坪単価の正確な意味を知る

坪単価とは、1軒の家を建てるのにかかる総費用を坪数で割ったものです。具体的には建物の本体価格を延床面積で割って計算します。このため、同じ本体価格の家でも延床面積の大きい家は坪単価が安くなり、小さい家は坪単価が高くなるのがポイントです。

坪単価は家を建てる際の参考価格なので、こだわりの詰まった自然素材の家を建てる場合にはあまり当てにしすぎないようにしましょう。

標準的な設備で価格を抑える

自然素材の家を建てる際に坪単価を抑えるには、キッチンや浴室などの設備にあまりこだわりすぎないことが大切です。

内装に自然素材を使用する場合、工業用製品を使う場合と比べて単価がアップしてしまいます。水回りの設備は10年や20年で交換が必要になりますが、自然素材はメンテナンス次第で長く使い続けられるでしょう。自然素材の家を建てる際は標準的な設備を選択して価格を抑えてください。

自然素材でも安いものを探してみる

自然素材と言っても安いものから高いものまで揃っています。値段の高い素材は機能も優れていますが、無垢材や珪藻土などの自然素材は工業用製品と比べて元々高い機能を備えているものもあるのがポイントです。できるだけ安い自然素材を選択することで、坪単価を抑えることができるでしょう。

些細なことを気にしすぎない

自然素材は工業用製品と比べて見た目にばらつきがでてしまいがちです。しかし、見た目にこだわって細かい注文を出すと素材の単価が上がってしまいます。自然素材特有の見た目の欠点にも慣れれば愛着が出てくるので、細かく気にしすぎないことが大切です。

住宅建築のコストを下げる!活用できる補助金・減税制度(2021年度)

せっかく自然素材の家を建てるなら、なるべくコストを抑えて賢い家づくりをしたいと思うことでしょう。注文住宅を建てる際には、さまざまな補助金や減税制度を利用できます。補助金・減税制度の種類や内容を知っておけば、住まいのテーマに合った制度をスムーズに活用できるでしょう。ここでは、住宅建築のコストを下げるのに役立つ補助金・減税制度の内容や利用できる条件、受け取れる補助金の金額などを紹介しています。

グリーン住宅ポイント制度

新築または新築住宅の購入時に決められた省エネ性を満たす、もしくは所定の要件をクリアする既存住宅を購入した場合、さまざまな商品などに変えられるポイントが発行される制度です。対象となる住戸は持ち家か賃貸住宅で、対象要件は住宅購入またはリフォームの2通りとなっています。

獲得できるポイントは最大40万ポイントで、1ポイント1円として商品や追加工事に引き換えることが可能です。

主な要件とポイント数

引用元:住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド(https://www.sumai-fun.com/money/green-jutaku-point/)

すまい給付金

消費税増税に伴い、住宅取得の負担を軽くするために支給される給付金のことで、消費税が5%から8%へ引き上げられる際の増税対策として誕生しました。消費税が10%である住宅取得時にも給付金を支給しており、取得する住宅は新築・中古を問いません。新築住宅の建築・購入時に住宅ローンを利用する人の場合は、要件も満たしやすく、たくさんの人が利用できる制度と言えるでしょう。だたし、中古住宅の仲介物件は対象外となっているので注意が必要です。

主な要件と支給額

引用元:住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド(https://www.sumai-fun.com/money/post-17/)
すまいステップ(https://sumai-step.com/column/article/13248/)

宮城県産材を使用した木材住宅の支援制度

住宅の主要構造部材の60%以上の宮城県産材と使用したうえで、40%以上の優良みやぎ材を使用した場合、最大50万円の助成金を受け取れる制度です。対象となる住まいは木造在来工法で建築した新築住宅となっており、2×4工法は適用されません。

募集戸数はおおよそ550棟で、令和2年4月1日からスタートしていますが、予算の上限に達した時点で終了となるため、なるべく早めの応募を心掛けましょう。

補助条件と補助金額

引用元:宮城県公式HP(https://www.pref.miyagi.jp/soshiki/et-sgsin-r/eco-jutaku.html)

住宅ローン控除

2019年10月からスタートした消費税率引き上げの対策として、これまで10年であった住宅ローン控除制度を3年間延長した形です。控除額は「年末のローン残高×1%」で計算され、年末のローン残高が2,000万円であった場合の控除額は20万円になり、支払い済みの所得税から戻ってきます。ただし、支払った所得税が控除税を下回っている場合、支払い済みの所得税分のみが戻ってくるので注意が必要です。

主な要件と控除額

参照元:おぎ堂会計事務所(https://www.m-ogido.com/tax_topics/income_tax/633/)

贈与税非課税枠(最大1500万円まで)

2021年4月から贈与税の非課税枠が最大1,200万円に引き下げられる予定でしたが、それ以降も最大1,500万円までは非課税対象になりました。また、「住宅取得等資金の贈与税非課税特例」の拡充により、住宅購入時に親族から支援金を受けた場合、贈与税が一定額まで非課税になります。非課税枠は住宅に対して消費税課税があるかどうかで異なり、課税対象となる新築住宅などの場合は1,000万円、非課税となる住宅は500万円です。

主な要件

引用元:家づくりマガジン(https://www.takasagokensetu.co.jp/blog/details_495.html)

地域型住宅グリーン化事業(地域型住宅グリーン化事業評価事務局)

長期優良住宅や低炭素住宅、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー住宅)などの省エネルギー性能等が高い木造住宅を新築または改修する際に、補助金を交付する制度です。交付額は1戸あたり50万円~140万円となっており、住まいの種類によって交付額が異なります。

この制度を利用するためには、事前に国の採択を受けた地元の中小工務店を利用しなければなりません。補助金を受けたいと考えている人は、建築を依頼したい会社が採択グループに属しているかをしっかりと確認しましょう。

主な要件

引用元:住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド(https://www.sumai-fun.com/money/regional-wooden-housing2021/)

エネファーム導入支援補助金制度

酸素と水素を使用して電気を生み出す家庭用燃料電池システム・エネファームを導入する際、一定の要件をクリアすることで1台あたり4万円を上限に補助金を受け取れる制度です。エネファームの本体価格は安価なものでも200万円ほどかかるうえ、設置費用もプラスされるため、多額の初期費用が必要となります。とはいえ、導入後は電気代を大幅カットでき、長期的な目で見ると高い節約効果が期待できると言えるでしょう。

主な要件

引用元:SANKYO DESIGN(https://sankyo-design.com/enefarm_support/#%e8%a3%9c%e5%8a%a9%e9%87%91%e5%af%be%e8%b1%a1)

戸建ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)補助事業・令和2年度補正予算ZEH支援事業

消費エネルギーと発電エネルギーがほとんど同じになるZEH(ゼロ・エネルギー・ハウス)の取得、もしくは改修する場合に補助金を受け取れる制度です。補助額はZEHの性能によって異なり、スタンダードなZEH住宅の場合は1戸あたり定額60万円、より省エネ性能の高いZEH+や次世代ZEH+は1戸あたり定額105万円が支給されます。また、先進的再エネ熱等導入支援事業と併用することで、さらに最大90万円を受け取ることが可能です。

主な要件

引用元:住宅の補助金・減税・優遇制度オールガイド(https://www.sumai-fun.com/money/2021zeh-hojo/)

長期優良住宅認定を受けることによる税制メリット

長期に渡って住宅の構造や設備の性能が高い状態で保たれる「長期優良住宅」を建てることで、さまざまな税制メリットがあります。そのうちの1つが、住宅ローン控除における借入限度額が増えることです。一般住宅の借入限度額は4,000万円ですが、長期優良住宅の場合は5,000万円までが控除の対象となります。また、不動産取得税における控除額の増加や固定資産税の軽減措置なども挙げられるでしょう。

ただし、どの制度も一定の条件があるため、しっかりと確認したうえで利用するのがベストです。