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セカンドハウスを自然素材の家にするには

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自然素材の家はセカンドハウスにもおすすめ

主な生活拠点となる本宅とは別にセカンドハウスを新しく建築しようと考えている場合、天然の木材を利用した木造住宅など自然素材の家を建てることで、税制上の優遇措置や住宅ローンの金利優遇のようなメリットを受けられる可能性があります。

また制度上のメリットだけでなく、自然素材を活用した家づくりを計画的に叶えることで、こだわりの住宅を実現できることに加えて、そこで過ごす人の健康に寄与したりサステイナブルな社会の実現に貢献したりと複数のポイントへアプローチできる点も見逃せません。

セカンドハウスとは

セカンドハウスとは、文字通り2つめの「家」であり、本宅とは別に生活拠点として利用される住宅(居住用財産)です。観光地や避暑地の別荘や、海外に別宅として設けられる住宅のような物件と違って、あくまでも2つめの生活拠点として「毎月1日以上そこで過ごす家」という性質があります。そのためセカンドハウスは暮らしに配慮した家づくりをすることが前提です。

また、住生活に配慮したセカンドハウスを建てることで、将来的にそちらを本宅として利用することも可能です。

セカンドハウスを所有するメリット・デメリット

メリット

セカンドハウスを所有するメリットとしては、まずこだわりの住宅を実現できるという点が挙げられます。

すでに存在している本宅と異なり、セカンドハウスでは改めて施主の趣味やこだわりを一層に反映したデザイニングやプランニングを追及できるため、自分が理想とするテーマに合わせた設計内容や建築スタイルを検討することができるでしょう。また将来的にセカンドハウスを本宅として利用しようと考えて、バリアフリー化や省エネ化などの工夫を盛り込むこともできます。

加えて、複数の住宅を財産として所有することで、将来的に売却したり賃貸物件として活用したりすることも可能です。

デメリット

セカンドハウス(居住用財産)として認められるには、毎月1日以上はそこで暮らしている居住実態が必要です。

また新しくセカンドハウスを建てたり住宅を購入したりする場合、その建築費や取得費がかかります。加えて、セカンドハウスについても固定資産税などの税金が発生するため、万一に備えた保険料なども考慮すればランニングコストがかかる点は無視できません。

その他、普段は空き家状態になってしまうため、警備面でも適切な対処を考えなければなりません。

別荘とセカンドハウスの違い

セカンドハウスはあくまでも居住用財産として所有している住宅建築物であり、第2の生活拠点であるということが重要です。一方、観光地や避暑地、海外などに建築する別荘は日常的に訪れる家でなく、あくまでも保養目的などで短期的・一時的に生活するという点が異なります。

なお、セカンドハウスとして本宅の近くなどに建てたとしても、そこで定期的に生活をしなければ居住用の建築物として認められず、別荘としての扱いになってしまうため注意が必要です。

税制面での違い

新しくセカンドハウスを建築するに当たって、自然素材の家として木造建築住宅を採用したり、省エネ性能を高めて低炭素建築物や長期優良住宅といった住宅を建てたりした場合、所得税や固定資産税について税制上の優遇措置を受けたり、住宅ローンの金利優遇措置などが適用されたりする可能性があります。

また、設計プランへ省エネ設備を導入したりバリアフリー化を盛り込んだりすることで、自治体によっては助成金や補助金などの制度を利用できることもあるでしょう。

セカンドハウスの軽減措置

毎月1日以上の居住実態があり、セカンドハウス(居住用財産)として認められた場合、住宅と同様に税制上の優遇措置や軽減措置を受けることが可能です。なお、各措置の詳細に関しては自治体ごとに定められているため、具体的な内容については居住地や建築地を所管する行政機関へご確認ください。

セカンドハウスで適用される軽減措置の例としては以下のようなものがあります。

固定資産税に関する軽減措置

住宅用地の特例として、200平米以下の部分について小規模住宅用地(課税標準額の6分の1)が適用され、200平米を超過した部分については一般住宅用地として課税標準額に3分の1を乗算することができます。

都市計画税

固定資産税の場合と同様に住宅用地の特例が適用され、200平米以下の部分については課税標準額の3分の1、200平米を超過した部分については課税標準額の3分の2が乗算されます。

不動産取得税

中古物件などを取得する場合、建物や土地の固定資産税評価額から控除額を差し引ける場合があります。

自然素材の家にすることで補助が受けられる可能性も

上記の軽減措置の他にも、省エネ性能や低炭素化に配慮した自然素材の家をセカンドハウスとして新築することで、低炭素建築物の認定や長期優良住宅の認定などを受けられることも重要です。

低炭素建築物や長期優良住宅の各認定を受けた場合、所得税について一定額が減税されたり、住宅ローン減税に関する借入限度額が一般住宅よりも拡大されたりする可能性があります。ただし補助や軽減措置についてはあらかじめ申請を行って、それぞれの認定を受けていなければなりません。